学術雑誌の国際化・情報化支援マニュアル

はじめに
　近年、国際化や情報化が急速に進んでいます。そうした動きに対し、学会誌や紀要などの学術雑誌も、データベースへの収録など具体的な対処が必要になっています。しかし残念なことに具体的な問題点と対処についての情報は、総合的にまとまった文献が非常に少なく、また知られていません。学会誌や大学紀要の編集委員として、また学会のデータベース委員として仕事に携わる中で、多くの学術雑誌とりわけ人文社会系の雑誌に、広く共通する一群の課題があることに気づかされました。こうした課題は、本来は学会横断的な組織や、学会運営を支援する組織、たとえば日本学術会議などが情報提供するのが相応しいと思われます。しかし、そうしたことはほとんど行われていないようです。また個々の学会も、それぞれの運営・経験で得られた知識やノウハウを積極的に他の学会と共有化して相互に向上を図る姿勢も、またその余力も乏しいように見受けられます。多数の学会組織が個別に同じような問題に取り組むのは、労力的にも時間的にも非常にロスが大きいと言わざるを得ません。また、学会単独では十分な情報を収集して対応することが困難な場合も少なくないと思われます。
　本稿は時代に即して学術雑誌の国際化・情報化を支援することをねらいとして、そのための具体策や関連機関・参考文献を総合的に紹介します。既存の雑誌について情報発信力を強化するとともに、新規に学術誌を創刊する際の支援資料となることも期待しています。そのことは、日本からの学術情報発信を強化し、ひいては研究成果に対する海外からのフィードバックを強め、学術国際交流の活性化と日本における研究の強化に寄与することでしょう。また海外からの留学生や客員研究員にも研究の助けとなるでしょう。このマニュアルは、すべての学術雑誌（学協会誌、大学や研究機関の紀要類、商業的学術誌）を対象としています。そのため一部該当しない項目については飛ばしてお読みください。一部の情報は、学会大会報告要旨集（予稿集）の改善にも役立てられることでしょう。作成・改訂にあたり、情報やご教示をいただいた方々に感謝いたします。このマニュアルについて、さらに改訂すべき点や問題点・ご意見等がありましたら、ぜひご教示下さるようお願い致します（上記メールアドレスへお願いいたします）。

１．雑誌本体への記載必要事項等
　学術雑誌の形式的用件については、『ＳＩＳＴハンドブック』や『学会誌編集実務ガイドブック』など既にいくつかのマニュアルがある（主なマニュアルの一部は、巻末の参考文献リストに含めて挙げてある）。ここでは、それらにあまり掲載されていない事項や、比較的見落されがちな点を述べる。

1.1　表紙・奥付・裏表紙・背表紙・目次のページ数表記
(a)　表紙
　刊行年：　書誌情報の基となるため、年度基準でなく、暦年で表示する（例：2000年度の３月（2001年３月）刊行　→　「2001年」と表示する）。年に複数号を刊行し年をまたがる雑誌は、号ごとに刊行時点の暦年を表示する。
　ＩＳＳＮ（国際標準逐次刊行物番号）：　（→2.1(a)を参照）

(b)　奥付

　和文誌の場合：　日本語だけでなく、英文による編集・発行者名（学会名など）・住所（学会誌の場合は事務局住所）・電子メールアドレス・発行機関ホームページURLを掲載するのがよい。

　著作権記号(c)表示：　「(c)記号、英文による著作権者名、出版年（西暦暦年）」の３つを並べて表示して有効となる。
　採録している文献データベース：　その雑誌を採録している文献データベース等があれば、そのリストもあった方がよい。

(c)　裏表紙
英文の出版者名とアドレス
　英文による奥付（マストヘッド）がない場合には、英文目次の冒頭か末尾に、海外からの連絡の便宜のために、雑誌の発行者名（学会名など）に続けて英文アドレス（もしくは、その雑誌の外国語抄録等に用いている言語によるアドレス；以下同様）を記しておく。
例:c/o Department of Sociology, Gakujutsu University, Kita-ku, Tokyo, 100-0000 JAPAN

(d)　背表紙
　雑誌名、巻・号、刊行年(暦年表示、または年・月表示）をこの順に記す。できれば発行機関名も、刊行年に続けて記載するのが望ましい。特に紀要等で雑誌名に刊行機関名が含まれていない場合（例：「人文論集」）には、他の雑誌と紛らわしいので、刊行機関・部局名（例：「＊＊大学＃＃学部」）を入れる。巻号や年月の表記はアラビア数字とする（漢数字やローマ数字は避ける）。

(e)　目次のページ数表記
　欧文（およびアルファベット表記の）目次では、縦書き部分のページ数表記も、漢数字でなくアラビア数字とする。和文目次も、そうすることが望ましい（特に欧文目次がない場合）。横書きと縦書きの記事が混在する雑誌の場合は、縦書き部分はイタリック体として区別する。（人名に多い「一」と混同しないように。また日本語を知らない人（たとえば海外での、図書館司書やデータベース作成担当者）であっても、間違いなく記録・文献管理を行えるための配慮として。）

(f)　投稿規程・執筆規程等
　規程掲載の際には、規程名に続けて、冒頭に最新の改訂年月日を入れる。理由は、規程は必要に応じて改訂されるので、投稿者が最新の規程に従って投稿するよう、またこのことによって編集業務が円滑に進むようにするため。

1.2　雑誌名
(1) 雑誌名を付ける際の留意点

　・（和文誌の場合）英文（欧文）雑誌名も和文雑誌名と同時に考える。
　・既存の雑誌名との重複を避ける。和文誌の場合も英文雑誌名の重複は海外の雑誌も含めて避ける（ただし大学の紀要等の場合は機関名も含めた上で、他と重複しなければよい）。雑誌名案が既存の雑誌と重複していないかチェックするためには、雑誌ディレクトリ（→2.4）や「NACSIS Webcat総合目録データベース」<http://webcat.nii.ac.jp/> を使えば、既存の雑誌名にあるか、調べることができる。
　・既存の雑誌から派生誌を創刊の場合、雑誌名に「別冊」は避ける（書誌管理の混乱を避けるため）。
　・略語・略称は原則として用いない（例：「＊大」　→　「＃＃大学」）

(2) 雑誌名の変更、雑誌の分割・派生・統合する際の留意点
　上記(1)と共通。加えて、変更後数年間は、表紙、奥付等に変更前の題名と変更巻号を小さい字で明記する。また、できれば変更直前の号で予告が望ましい。

1.3　本文
(1) 表題ページ（各論文等の最初のページ）
　横書きの場合、標題ページ左上（もしくはページ下部の注の位置）に、1) 雑誌名、2) 巻号、3) 掲載ページ範囲、4) 刊行年、を小さい字で記載する（抜刷やコピーでも書誌情報が脱落しないようにするため）。なお、縦書きの場合は、標題ページ右上（もしくはページ右端の注の位置）に置く。
　これ以外に、表題ページに記載する項目として、次のものがある。これらを和英で記入する。外国語による論文の場合も、日本国内で印刷・発行されるのであれば、1)著者漢字氏名（漢字かな氏名を持つ場合）、2)日本語表題名、を付記するとデータベース作成等のためにも、日本での潜在的読者のためにも便利である。編集作業を円滑に行うために、執筆者が付けるべき項目と内容を投稿規定（または執筆要項）に列挙し、本文と同時に提出するよう明記するのがよい。
　記載項目：　(a)記事種別（原著論文、レターズ、等）、(b)表題、(c)著者名、(d)著者所属機関（部局名まで）・住所（郵便番号も含む。郵便が届くよう詳しく）・電子メールアドレス（併記する雑誌が増えている）、(e)受付・受理日、(f)抄録（要旨）、(g)キーワード

(2)　欧文題目・抄録等
　論文本文の第１ページに付ける（そうでない場合は本文の末尾に継続して置く）。巻末にまとめると、次の２点の問題が生じてしまう。(a)コピーや抜き刷りでは脱落してしまい、外国語で論文を引用するときなどに問題となる（SISTでは、本文１ページに記載することとしている）。(b)文献データベース作成の際も、抄録等が漏れやすい。欧文著者名・所属機関（部局名まで）・住所（郵便番号も含む。郵便が届くよう詳しく）・電子メールアドレスも、欧文抄録とまとめて一カ所におく。
　抄録は、1行目も字下げせず、全体を改行なしの１パラグラフとする。また抄録は、そのまま引用されることもあるので、一人称（私、われわれ、わが国、など）は避ける（中村幸雄 1990）。

1.4　文献目録・文献リスト
(a)　論文の引用文献リスト
　翻訳の場合も、原著の書誌事項を漏れなく収録する。(1)（特に初版以降に改訂版がある場合）どの版を参照したか、あるいは原著の版による差異が不明となってしまう。(2)海外の引用索引（citation index）データベースでは、欧文をベースとしているため、翻訳文献でも欧文（アルファベット）での原著の書誌情報がないと収録されない。このために、せっかく著作で海外原著の翻訳書・翻訳論文を引用しても、国際的学術交流・発展に生かされず、マイナスとなってしまう。

(b)　文献目録
　学術誌によっては、当該研究分野の文献目録を掲載している（年１度定期的に掲載するものが多い）。その場合、日本語・英語各々の目次に（表紙に目次の主要部を掲載の場合は表紙にも）文献目録の題名と該当ページを示す。和文誌の場合も、分類のカテゴリー名にはそれぞれ英訳を付記するのがよい。
　翻訳文献の場合は、上記(a)と同様に、原著の書誌情報もきちんと収録する方がよい。

1.5　中性紙の使用
　印刷物の長期保存のためには酸性紙でなく、中性紙を使うことが必要である（安江ほか、1995）。最近では書籍用紙の多くは中性紙に切り替わりつつあるが、確認をした方がよい。また、図書館の文書保存管理上からは中性紙使用と明記したほうが親切である（この場合、奥付に記載がよい）。

２．学術誌の渉外業務について　　＊は必須
2.1　各機関への申請・連絡等
(a)　ＩＳＳＮ（国際標準逐次刊行物番号）登録　＊
　雑誌の流通・書誌情報管理の円滑化のために、雑誌ごとに他と重複しない世界中で唯一の番号を付け、<表紙右上>に印刷することになっている。新規に創刊の場合は事前に問合せ、創刊号から付記するのが望ましい。雑誌名変更などの場合も新規に番号を付けることになるので、問合せのこと。なお、号ごとに固有のISBNを付けている場合（通常、裏表紙と奥付に印刷）でも、ISSNを表紙右上に印刷し、雑誌に両方を併記しても支障ない（例：日本教育社会学会編『教育社会学研究』）。
　　問合せ・申請先　　〒100-8924　東京都千代田区永田町 1-10-1
　　　　　国立国会図書館書誌部逐次刊行物課整理係（ISSN日本センター）
　　　　　　　　http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/issn.html
　　　　　　　TEL 03-3506-3355 (直通) 　03-3581-2331（内線）25410　　FAX 03-3581-1330

(b)　雑誌コード／バーコードの取得
　市販の雑誌の多くはＰＯＳでの販売管理のため、雑誌コード（番号）およびこれに対応するバーコードを付けている。
　　　問合せ・申請先　　〒162-0828　東京都新宿区袋町６　日本出版会館
　　　　　日本図書コード管理センター　　http://www.n-barcode.com/shurui/jan.html
　　　　　　　　　　　　TEL 03-3267-2301　FAX 03-3267-2304

(c)　発送委託機関の選択
　郵便局だけでなく、宅配・メール便などの業者も冊子に対し安価なサービスを提供しており、学術誌や学会刊行物の送付にはどちらも用いられている。発送部数・サイズ・重量等によって価格が変わる場合もあるので、送付する雑誌に即して価格・サービスを比較し、最善の機関を選ぶのがよい。また価格・サービスの競争も激しいので、数年に１度は見直すのが、組織（学会の場合は、学会自体と学会員）の利益につながる。宛名ラベル貼付・封入から発送までを請け負う企業もあるのでトータルで検討するとよい。
　宅配便各社と郵便局のサービス・送料比較・リンク集ページ：　http://www.shipping.jp/

(c1)　日本郵便（郵便局）：　学術刊行物指定（第４種郵便物認可）
　http://www.post.japanpost.jp/service/standard/three_four/index.html
　この指定を受けると、郵送料が大幅に割引になる（大学や研究所が発行する紀要類は、対象外）。指定の後は、規定上、新号の見本を発行の都度、同時に１部を指示された宛先に送付する必要がある（送付を怠ると指定が取り消される場合があるので注意）。
　　　問合せ・申請先・見本送付先　：各支社の担当係（下記以外の道県は、最寄りの郵便局か下記へ問合せを）

〒100-8797　東京都千代田区大手町2-3-2
　日本郵便東京支社業務運行課業務企画係
　TEL 03-3243-8104　（東京都担当）

〒530-8797　大阪市中央区北浜東3-9
　日本郵便近畿支社業務運行課業務係　　
　　　　　　 TEL 06-6944-5664　　（近畿各府県担当）

(c2)　ヤマト運輸：　クロネコメール便　http://www.kuronekoyamato.co.jp/mail/mail.html
　信書以外は送付可能。集荷サービスや、住所不明・転居等の際の転送サービスも無料で実施。
　　　問合せ　：　宅急便の各営業所（上記ＨＰ参照）　TEL 0120-11-8010

(a)　国立情報学研究所：NII論文情報ナビゲータ“CiNii”（サイニイ）
http://ci.nii.ac.jp/info/ja/cinii_outline.html
国立情報学研究所（NII）では、各種サービスごとに提供しているコンテンツを統合し、国内外の有用な学術情報資源との連携を可能とすることを目標としたプラットフォーム“GeNii”（ジーニイ）の構築を進めている。その機能の一つであり、2005年４月から公開されている。下記の(b)～(d)や各学会独自作成のデータベースを含み、一括して検索できる。
(b)電子図書館サービス (NACSIS-ELS)
　学協会発行の学術雑誌（学会誌／論文誌／学会予稿集　等）について分野を問わず収録対象にしている。学会が契約を結べば、参加を決めたを毎号刊行の都度送るだけでよく、その他の経費や事務作業一切は国立情報学研究所が負担している（バックナンバーを含め、随時受付）。電子図書館サービスを利用者は、雑誌の各ページをWebの画像イメージで閲覧・印刷できる。
　　　国立情報学研究所開発・事業部コンテンツ課画像コンテンツ係
　　　〒101-8430　東京都千代田区一ツ橋2-1-2　　http://www.nii.ac.jp/els/els-j.html
　　　TEL 03-4212-2315～16　　FAX 03-4212-2375　 e-mail els@nii.ac.jp

(c)　「学術雑誌目次速報データベース」
　文献検索だけでなく、登録雑誌の個々の号の和英目次を表示する機能や、ある機関が発行する登録雑誌の一覧を表示する機能もある。学会や大学にとっても、刊行する学術誌の目次を独自にホームページに載せるよりも、このサービスを利用した方が有益である。
　1) 他の雑誌や国立情報学研究所の他のデータベースと組合せて、１度で統合検索することもできる（検索利用者の利点）。
　2) 新刊記事の追加や修正が容易（学会や大学側の利点；以下4)まで同様）。
　3) 費用も機械設備も不要（国立情報学研究所が負担）。
　4) 学会や大学独自のホームページ等から、個々の雑誌のページに直接リンクを張ることができる。
　日本では学術雑誌すべてを収録対象とするデータベースはなかったが、学術情報センター（現、国立情報学研究所）が1994年より「学術雑誌目次速報データベース」として提供サービスを始めた。「研究紀要ポータル」を経てCiNiiに含まれることとなった。

(d)　参考：「『雑誌記事索引』データベース」
　http://www.ndl.go.jp/jp/data/sakuin/sakuin_index.html（採録誌一覧）
　国会図書館が作成しており、国内の主要な学会誌・紀要類を収録している。しかし予算等の制約のため、新規の収録申込は受付けていない。そのため、近年に創刊の雑誌は内容が優れていても収録されていない。ただし、1996年以降、収録雑誌を拡大した。

(e)　International Bibliography of the Social Sciences (IBSS) http://www.lse.ac.uk/IBSS/
　LSE（イギリス）の図書館の一部門が編集している、国際的な社会科学の書誌（書籍およびCD-ROMで毎年発行。イギリス国内はオンラインでサービス）。書籍は人類学・経済学・政治学・社会学の４分冊となっている。社会学は、International Bibliography of the Sociology という題名で刊行。日本社会学会も毎年会員への文献調査をもとに文献データを送付し、編集に協力している。
　　IBSS Editorial Office
　　The British Library of Political and Economic Science
　　London School of Economics and Political Science
　　10 Portugal Street, London WC2A 2HD,　UNITED KINGDOM
　　TEL +44 20-7955-7455　FAX +44 20-7955-6923　Email: ibss@lse.ac.uk

(f)　Sociological Abstracts　　http://www.csa.com/factsheets/socioabs-set-c.php
　社会学と関連領域の国際的な抄録誌（雑誌、CD-ROM、オンラインでサービス）。世界中の社会学を主題とする雑誌1800誌以上に掲載の論文（抄録付のものに限定）や書評を網羅的に収録している。
　　 ProQuest日本支社

３．関連機関
3.1　学術著作権協会・日本複写権センター
　近年不当なコピーによる著作権侵害が、学術出版にも悪影響を及ぼしているといわれる。こうした弊害を予防し正当な形で複写ができるようにするために、学術著作権協会や日本複写権センターが作られた。学術著作権協会は、日本複写権センターと著作権者となる学協会との仲介機関として、すでに自然科学系を中心に多くの学会から複写に関する権利委託契約を結んでいる。
　著作権等管理事業法が2001年10月に施行され、それに伴い著作権管理事業を行うには、2002年４月以降は原則として法人格を有することが必要になった。このため、学術著作権協会は、(株)学術著作権処理システム（英語名Academic Copyright Clearance System Co. 以下ACCSという）を設立し、新会社が学術著作権協会の事業のうち著作権等管理事業法の適用を受ける管理事業を引き継ぐことが承認された。ACCSは2002年４月より事業を開始した。
　　　学術著作権協会　（旧名：学協会著作権協議会）
　　〒107-0052　東京都港区赤坂9-6-41　乃木坂ビル3F　　URL: http://www.jaacc.jp/
　　TEL 03-3475-5618　 FAX 03-3475-5619　E-mail: jaacc@mtd.biglobe.ne.jp

3.2　編集関連業務受託機関の紹介
　下記の機関の他、学術書の出版社のいくつかが手がけている。
学会誌刊行センター
　業務：学協会の出版物（会誌・ニュース・単行本等）の編集製作・審査事務受託
　住所：〒113-0032　東京都文京区弥生2-4-16　　URL: http://www.capj.or.jp/　
　　　　TEL 03-3817-5821　FAX 03-3817-5820　E-mail: capj@capj.or.jp

４．参考文献の紹介
　編集委員や編集事務局員などで、より詳しく知りたい人のために、(1)学会誌の書式等に関する規定・マニュアル、(2)編集・印刷のノウハウ、に関する参考文献を下に挙げる。学協会編集者懇話会(1995)は、各学会誌や紀要の編集委員、編集事務局員には非常に役立つ実務情報が盛り込まれており、一読をお薦めしたい。またその末尾にも参考文献リストがある。また「科学技術情報流通技術基準」（ＳＩＳＴ）のＨＰ<http://sist-jst.jp/>には、編集者、学協会関係者、研究者・学生、向けのそれぞれのページがあり、雑誌の創刊や編集に関わる基準やスタイルをSISTに対応づけて説明している。

（付記）
　(1) 本稿は、岩本(1997)の付録に掲載した、「学術雑誌の情報化対応マニュアル」(Ver.1.27)を改訂したものです。Ver.２（2001年7月）より、資料の性格をより明確化するため、題名を改めました。）
　(2) 本稿の目的上、有償サービスを提供する事業者の紹介を含んでいますが、これはあくまで本稿利用者の便宜のためであり、特定の事業者の利用を推奨する／推奨しない目的ではありません。
　(3) 本稿もしくはその以前のバージョンは、筆者が関わる学会の委員会等に情報として提供し、その一部は著作物として活用されています。そのため下記のいくつかの文献の一部と重複する部分があることをお断りしておきます。
　(4)　（印刷版をご覧の方へ）本稿の最新版はweb
<http://web.kanazawa-u.ac.jp/~iwamoto/journal.htm>で公開しています。

　　［参考文献］
American Institute of Physics. 1990. AIP Style Manual. 4th ed. American In-
　stitute of Physics.
American Psychological Association. 2001. Publication Manual of American Psy-
　chological Association. 5th Ed. American Psychological Association.
American Sociological Association. 1997. American Sociological Association
　Style Guide. 2nd ed. American Sociological Association.
　［詳細・入手方法は、<http://www.asanet.org/pubs/pubs.html>　を参照］
学協会編集者懇話会 1995.『学会誌編集実務ガイドブック』学会誌刊行センター 110p.
　［入手先：学会誌刊行センター　〒113-0032 東京都文京区弥生2-4-16　TEL 03-3817-5821
　FAX 03-3817-5830　E-mail capj@twics.com　2000円］
岩本健良 1993.「学会誌のフォーマライゼーション：国際化と情報化に向けて」『理論
　と方法』8 (1): 291-294.
岩本健良 1997.「社会学文献データベースの現状と展望：　研究情報ネットワークの結
　節点として」碓井崧(編)『地域組織とネットワーク』（科学研究費補助金研究成果報告

文部科学省研究振興局 2003.『ＳＩＳＴハンドブック : 科学技術情報流通技術基準』
　2003年版. 科学技術振興事業団 (<http://sist-jst.jp/>に最新版を全文収録）
中村健一 1988.『論文執筆ルールブック』日本エディタースクール出版部
中村幸雄 1990.『論文と抄録の書き方』2版情報科学技術協会
日本物理学会・応用物理学欧文誌刊行会「投稿の手引」編集委員会 1989.『投稿の手
　引』1987年版第２刷　日本物理学会・応用物理学欧文誌刊行会
日本エディタースクール 2002.『標準編集必携』(第２版) 日本エディタースクール
日本社会学会データベース小委員会 1993.『日本社会学会データベース小委員会答申』
　(<http://wwwsoc.nii.ac.jp/jss/db/dbtosin1.html>に本文の全文収録）
日本社会学会編集委員会 1999.『『社会学評論』スタイルガイド』日本社会学会
　(<http://www.gakkai.ne.jp/jss/bulletin/guide.php>に全文収録）
日本心理学会“執筆・投稿の手引き”改訂委員会 1991.『執筆・投稿の手引き』1991年
　版　日本心理学会
日本図書館協会目録委員会 2001.『日本目録規則 1987年版改訂2版』日本図書館協会
Ritter, R.M. 2003. The Oxford Style Manual.　Oxford University Press.
ソシオロゴス編集委員会 1983.「文献挙示の〈ソシオロゴス〉方式（1983.6）」『ソシ
　オロゴス』7: 200-215.
高山正也 1995.「学術論文の標準的な構成 : SIST08に準拠して」『情報の科学と技術』45
　(4): 171-175．
Turabian, Kate L. et al. 1996. The Manual for Writers of Term Papers, Theses,
　and Dissertations. 6th ed. University of Chicago Press.
University of Chicago Press. 2003. The Chicago Manual of Style. 15th ed.
　University of Chicago Press.
牛嶌一朗 1992.「ＳＩＳＴ：情報の流通促進のための標準化事業」『現代の図書館』30
　(3)：226-230.
安江明夫・木部徹・原田淳夫 1995.『図書館と資料保存：酸性紙問題からの十年の歩み』
　雄松堂

(c) 1995-2009 Takeyoshi IWAMOTO